西日本の各地域を対象に、その地で継承されてきた固有のランドスケープ(風景・景観)の特性把握およびその評価に関する調査研究を広く行っている。行政の文化財ないし景観等、造園関連部局との連携で実施することも多い。
研究室単位では、2022年度より奈良市、きたまちで活動する地域団体、県内外の大学の共催による「きたまちインターカレッジコンペティション」に参加し、きたまち固有の景観資源の特性把握・評価ならびにその継承・活用方法に関する提言を行っている(写真1,2)。また、奈良県内の宇陀松山地域においても、宇陀市と連携しつつ、当該地域の景観資源に関する調査研究を続けている(図1)
上記成果とも連動しつつ、(公社)日本造園学会の事業として、地域の資産となるランドスケープの事例収集およびその情報発信に従事している(日本造園学会関西支部「ランドスケープ遺産研究部会」事務局)。